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高齢の方や車いすの方も暮らしやすく!バリアフリーリフォームのススメ

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◇ 高齢の方や、車いすの方も暮らしやすく!バリアフリーリフォームのススメ◇

 

 

 

 

「バリアフリー」とは障害を取り除いて快適な環境を整えるという意味で、「バリアフリーリフォーム」とは誰もが暮らしやすい住宅にリフォームすることを言います。

ご自身の将来のために・・・車いすを利用するご家族のために・・・などバリアフリーリフォームをお考えの方も多いのではないでしょうか?

ご家族が過ごしやすいように、どんなバリアフリーを施したらよいのでしょうか?

バリアフリーリフォームをする際の「チェックすべきポイント」などを詳しくご紹介していきたいと思います。

 

 

 

 

1 バリアフリーリフォームでチェックすべきポイントとは?

 

 

 

 

本格的な高齢化社会を迎えた現代、「住まい」にも、健常な方や、若い方はなかなか気づきにくい「不便」が至るところにあります。

階段やトイレ、段差、お風呂など、高齢者や車いすを利用している方にとっては不便を感じ、苦労することがあります。

また、車いすを室内でも使用する方はさらに移動に十分な広さや、安全に生活できる動線が必要になってきます。

最近の住宅は、お風呂の手すりなどは当たり前に設置がされていますが、古い住宅の場合ついていないこともあり、こちらではまず、バリアフリーを考えた時にチェックすべきポイントをあげてみます。

 

 

◇高齢者の方のお住まいでチェックするべきポイント◇

・つまずきや店頭防止のための段差の解消

・階段が狭い、または傾斜が急でないか

・浴槽内が滑りやすく、室内外の温度差が生じないようにする

・トイレやお風呂への導線が悪くないか

 

 

◇車いすを利用の方のお住まいでチェックするべきポイント◇

・一人でも簡単に出入りができる玄関、スロープがある

・車いすに乗ったままはいれるだけの広さがある

・トイレお風呂は浴槽までの動線がしっかりしている

・廊下や扉など全てが車いすで移動できる幅がある

・引き戸など開閉がしやすい扉

 

 

 

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2 具体的なバリアフリー設備について

 

 

 

  

 ◇玄関◇

玄関の段差などはなくし、スロープを設置する場合、バリアフリーといわれている傾斜は「1/12勾配」です。

そして床材も、滑りにくいものを選ぶ必要があります。土間コンクリートのハケ引き上げは防滑性もあり、スロープのような斜面に適しています。

脱輪防止の為、縁石があると安心ですし、靴の脱着がしやすいように腰かけるスペースがあるとよいですね。

 

◇ドアの改修◇

ドアから引き戸へ変更する、さらに車いすで利用しやすいように幅の拡張をするなど・・・

マンションなどは、分譲でも玄関は共有部分となるので改修ができないことがありますので確認が必要です。

 

◇動線確保◇

車いすでの動線を確保するため、廊下や廊間口を拡大するリフォームを行いましょう。

車いすで方向を変えたい場合、廊下などで車椅子が1回転できるほどのスペースが必要です。

動線のバリアフリーリフォームを行い間口を拡大することによって、1人でもスムーズな移動が可能になります。

 

◇浴室◇

バリアフリーリフォームの中でも一番重要といえるのが浴室です。入浴は危険と隣り合わせですのでしっかりバリアフリー設備が必要です。

特にご高齢の方がいるご家庭は、急激な温度差によるヒートショックが起こりやすいので、冬でも暖かく安心して入れる浴室にリフォームしましょう。

浴室のリフォームポイントは以下の通りです。

・脱衣所との段差の解消
・滑りにくい床フロア材
・入りやすい高さの浴槽
・開き扉を、高齢者でも軽い力で開閉できる引き戸扉に変更
・断熱性、保温性の向上
・浴室壁の手すり

 

 

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3 バリアフリーリフォームで「助成金」や「リフォーム減税」が適用になる場合もあります!

 

 

 

 

リフォームが助成金や減税の制度が適用となるか確認しましょう!

住宅を購入したときだけでなく「介護のためのバリアフリーリフォーム」も適用となるものがあります。

支援の内容は自治体によって異なり、高額な支援を受けられる場合もありますので、どのような制度があるか確認しましょう。

 

そして、バリアフリーリフォームに対して支払われる減税制度もあります。

耐震・省エネ・バリアフリーのいずれかのリフォームで一定の条件を満たせば所得税や、固定資産税の減税措置を受けられます。

自動的に支払われるのではなく、確定申告で手続きをする必要がありますので忘れずに申告しましょう。

 

制度の一部をご紹介します。

◇介護保険制度によるバリアフリー化のリフォーム補助制度◇

高齢者介護に対する公的保険制度で、「要支援」または「要介護1~5」と認定された人が住む住宅のバリアフリー化のリフォームが対象となります。

該当するリフォームを行った場合、リフォーム費用の20万円までについて、その9割(最大18万円)が補助される制度です。

 

バリアフリー化のリフォームによる固定資産税の軽減措置◇

国が主催する制度で、平成19年1月1日以前から建っている住宅について、一定のバリアフリー化のリフォームを行った場合、100㎡相当部分までの固定資産税の1/3が1年間減額されます。

 

 

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